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積立NISA 2018年1月から始まるようです!

現行のNISA(ジュニアNISAでない方)と併用はできません。違いは次のようになります。

現行NISA 積立NISA
年限度額 120万円 40万円
期間 5年(ロールオーバーで10年可) 20年
総限度額 600万円 800万円

現行NISAで認められている個別株式や 毎月分配型の投資信託等は 外されるようです。将来的には 現行NISAは廃止され、積み立てNISAに一本化されるようです。

手元にまとまったお金のない人は、来年1月から始まる 積立NISAを利用されればいいと思います。現行NISAを利用されてる方や まとまったお金のある人は、現行NISAを利用され 10年の期間が終わり次第、積立NISAに移行されれば いいと思います。

利益に課税されない非常に有利な制度ですので、リスクをとって リターンを狙いに行く、国内外株式型とか国内外リート型での運用を お奨めします。安全資産は NISA以外で利用される事を お奨めします。

(毎年120万円のマックスまで利用された方は 積立NISAでは3年分にあたるので、積み立てるまでの期間 他の投資信託で運用するなり 国債等を買う事になると思います。

NISAは非常に有利な制度です

恒久化されるかも知れませんし(英国では後で恒久化)、5年間の間に出た利益には 永久に課税されません。また5年後 損失が出ていても(他の利益と相殺できない)、またNISAに入れて(ロールオーバー) さらに5年間運用する事ができます。そうすれば10年の間で 元値を上回ればいいのです(途中利益が出た時点で 売っても可)。率のいい賭けだとは 思いませんか?

(長期に寝かせられる資金と言う前提。老後の為でしたら 確定拠出年金や小規模企業共済が優先。全額所得控除なので、最初2年間の実質利回りが全然違う)

例えば120万円入れて、5年後100万円(損失)になったとします。これを またNISAに入れれば、さらに5年の間に 仮に140万円になれば、見掛け利益40万円に 課税されません。(NISAに再度入れなければ、この40万円に課税されてしまいます。実際の利益は20万円なのに)

インデックス型の投資信託(販売手数料0 目安0.6%以下の低運用報酬)に投資すれば、10年の間に 上がっている確率は かなり高いです。NISAに入れなければ 上記の例では、利益の20万円に課税され 約4万円引かれます。総枠600万円あるので 同じようになったと仮定すれば、この5倍(約20万円も)違うことになります。

さらに 今度始まる「積み立てNISA」(現行のNISAと併用は不可)なら 期間が20年になるので、そのような超長期でインデックス型なら 上がっている可能性は 非常に高いです(可能性なので 下がっている事もありえます。また逆に 恒久化される可能性もあります)。現行NISAで可能な個別株は、10年先では どうなっているかわからないので、私はお奨めしません。

勿論 途中で使うつもりの資金(学資等)は、入れない方が無難だと思います。使うまでに比較的時間があり その間に上がる自信があれば、使われればいいです。

チャンスがあれば 覚えおいて、ぜひ小規模企業共済に入りませんか?

老後の為に 【非常に有利な制度】です。

この制度は 少し面白い制度で、一度でも対象になり 加入すれば、既得権になり 一生続けられます。確定拠出のように 積立60歳 運用は最長70歳までと言う年齢制限もありません。

  • 起業して会社が小規模な内に加入すれば、その後会社が大きくなって対象から外れても 既に加入済みの方はOK。
  • 会社を辞めて 自営業者やフリーランスになると、加入OK。その後 また会社に勤めても 続けられる。
  • 会社勤めをしていても、副業が主たる業務(あまり詳しくありませんが、税務署が認めればOK? 副業の方が所得が多くなればOK?)になればOK。
  • 副業を奥さんを社長にして 奥さんが加入OK。
    etc.

毎月最大7万円 年間84万円も、課税所得を下げられます。所得税率20%の人は その年から20%還付されます。大概の方が 住民税率は10%なので、翌年の住民税が 自動的に掛け金の10%分下がります。合計で30%も 利息がつくのと同じです。また 課税率の下限近くにいる方は 税率が一段階下がる事(例:20%から10%に)も あります。

課税所得税率表(国税庁HP)

加入年数が短かったり 勝手に廃業したりすると、元本割れの恐れがありますが、正当な理由(病気で引退等)での廃業なら そうはなりません。少し制度を勉強されれば いいと思います。自営業者の退職金代わりになります。

国内債券が約70%と 期待リターンは低くなりますが、逆に安全率は高いです。過去5年間の年平均利回りは3%弱でした(マイナス金利の為 現在の予定利回りは約1%。それでも 定期預金や国債より高い)。確定拠出同様 全額所得控除、利益に課税されない、もらうときに退職金控除と年金控除を 組み合わせると、ほとんど課税されないようにできる等、3度美味しい制度になってます。

退職金控除(国税庁HP)
年金控除(国税庁HP)

自営業に ありがたいのは、暫くすると 掛け金の範囲内で、低利(2%程度?)で お金を借りられる事です。運手資金が足りない時には 心強い味方になります。加入は 最寄りの商工会議所等に 相談すれば、斡旋してくれます。私も商工会議所で 入りました。

自分の老後は 自助努力で 守らなければならない時代です。人生100年時代に突入しています。仮に70歳でリタイヤしても そこから約30年もあります。長生きする人は それ以上かも?

月額5千円からと 少額で始められますし、不利(減額された分の利息が それ以降つかない計算方法)になりますが 途中から減額(年1回?)もできます。

参考:確定拠出年金とは

確定拠出年金(iDeCo イデコ)に入りませんか?

2017年から 今まで加入できなかった、公務員や専業主婦の方等 ほぼ全ての方が、確定拠出年金iDeCo イデコ)に加入可能になります。加入できないのは 確定給付型企業年金 農業者年金 国民年金の保険料を免除されてる方達くらいになります。

(大企業も 確定給付年金から、確定拠出年金にだんだん移行してます(運用利回りが下がると 巨額の補てん金を負担しなければ ならない為)。収入が低いので 国民年金の保険料を免除されています。それで、別途拠出して年金に入る事は できません)

会社が 確定拠出年金をやっていても、会社の承諾(交渉が必要かも知れませんが。法律では、企業に導入努力義務をかしてます)があれば、個人型かマッチング拠出が できるようになります。

非常にお得な制度なので、ぜひ少し勉強されて 【活用される事を強くお奨め】 します。原則60歳以降しか 下せない(老後の為には むしろ望ましい)等の制約もあります。

(積み立ては60歳まで。運用は最長70歳まで可能。60歳に近い方も 10年間利益に課税されないで 運用できるのは 大きいと思います)

保険や個人年金等 年間控除額がケチな4-5万円しかないものと違って、全額控除です。所得税率20%の人は その年から年末調整で20%還付されます。住民税は大概の人が10%なので、翌年の住民税も10%分減ります(税務署と連携しているので、自動的に)。合わせると合計30%も 得します。これを追加投資して 運用がうまく行けば、30%増えた状態から 複利で利益がつきます。NISA同様 利益にも課税されません。

課税所得税率表(国税庁HP)

(所得のない 専業主婦の方は、所得控除はありません。運用で利益がつけば 20%強課税されない分、また複利がつきます)

もらう時も 一時所得(退職金)と年金に控除があり、組み合わせると、ほとんど課税されないように できます。もし課税されても 通常は収入が減る人が大部分ですので、現役の時より税率は下がります。3度 美味しい仕組みに なってます。

退職金控除(国税庁HP)
年金控除(国税庁HP)

現在加入している人の 7-8割の人が、雀の涙ほども利息のつかない元本保証型で 運用しているそうです。利益に非課税の 利点を捨ててます。また個人型だと 手数料がかかるので、マイナス運用になっている人も いるでしょう。安全資産(定期預金 国債等)は 確定拠出やNISA以外で、運用しましょう。20%強課税されても 絶対額が知れてます。金融資産全体で 運用を最適化すれば いいのです。

自分の老後は 自助努力で 守らなければならない時代です。人生100年時代に突入しています。仮に70歳でリタイヤしても そこから約30年もあります。長生きする人は それ以上かも?

参考:確定拠出年金とは

投資信託のリスクって 標準偏差だったのですね

何となく 世間一般の意味とは違うと思っていたのですが、ちゃんと調べてわかりました。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が出している、1973-2012年(リーマンショックを含む)のデータに基いた 期待リターンとリスク(標準偏差)です。

 期待リターン[%]  リスク[%](標準偏差)
 国内株式 4.8 22.48
 国内債券  3.0 6.5
 海外株式 5.0 22.48
 海外債券 3.2 12.9

例えば海外株式の 任意の一年間の上がり下がりが、

A.(5.0-22.48)=-17.48% から (5.00+22.48)=27.48% の範囲内に収まる確率が68.27%(だいたい2/3)

B.(5.00-22.48×2)=-39.96% から (5.00+22.48×2)=49.96% の範囲内に収まる確率が95.45%(だいたい95%)

と言う事になります。なので30年間の長きにわたって ドルコスト平均法で世界先進国株式の低運用報酬インデックス・ファンドを積み立てていくと、だいたい

5% - 運用報酬

くらいの利回り(リターン)は 見込めると言う事だと思います。

(95%の確率で 最大利益50% 最大損失-40%になる可能性もあると言うデータ。上がり下がりのばらつきも 正規分布になっていると仮定して。だいだい いろいろな社会現象は数が多ければ ほとんど正規分布に近くなります)

ただ この数字は、あくまでも1973-2012年のデータであり、取る期間や時期を変えると 違う数字になってしまいます。

また ハイリスク・ハイリターンと言われる新興国株式を 一定割合入れると、期待リターンは増えて リスクも増えると思います。

リスク投資の前の生活防衛資金について

資産形成の金融専門家よると いろいろな説があります。

  1. 生活費の2年分
    .
  2. 3-6ヶ月分
    .
  3. 全くなくて良い(いざと言う時の為に 50万円程度の預金+1-2年以内に使う予定のお金)

1.は 例えば「梅屋敷商店街のランダムウォーカー」さんこと 水瀬ケンイチさんです。リーマンショックのような大暴落や 東北大震災で家や職を同時に失うリスクを 考えると、この方が安心です。ただ 総資産の利回りは下がります。

(水瀬さんは リーマンショックの大暴落でも、安心して眠れたそうです。私は一時 途方に暮れましたが)

3.は 国債や国内債券型の投資信託やETF(上場投資信託)を 解約すれば、2-3営業日で現金化できるからです。尊敬する某経済評論家女史は こちらを推奨してます。2.はその中間。

個人の考え方や好みで 決められればいいと私は思います。安心して暮らしたい方は1.を。そうなった時は時で とりあえず現金化するまでは、我慢をする等できる方は3.を。

どちらも極端過ぎると 思われる方は2.を、選ばれればいいと思います。2.を推奨する専門家も多いです。私は3.を選んでます。

(うがった見方をすると、営業の方は 少な目の3ヶ月分程度を推奨します。多く投資して 手数料等稼ぎたいからです、当然です。

このブログ執筆時点(2015.07.15)は ギリシャや中国の問題 日本株式がかなり上がっている等あり、MRF等に現金を多めに持ってますが)

まず小規模企業共済 次に確定拠出年金、その後NISA。それでも 余裕があったら、投資信託やETFです

あくまでも いざと言う時に 当座必要と思われる50-100万円程度の定期預金と、それらを加算した 3-6ヶ月分くらいの生活費分くらいの 国債(変動10等)や国内債権型の投資信託やETF(以上 安全資産)が、あっての話ですが。

小規模企業共済確定拠出年金(日本版401K)も、全額所得控除(生命保険等の上限の決まっている所得控除とは違います)なので、始めた年の所得税と 翌年からの住民税が 下がります。運用中の利益や もらうときの利益にも NISA同様課税されません。2度美味しい仕組みになってます。

小規模企業共済を利用できる 中小企業の役員や親族の方は、ぜひ利用すべきです。商工会議所へ 5千円(初回積立金)と 引落する銀行の通帳 印鑑等を持っていけば、その場で開設できます。毎月最高7万円まで 積立できます。

ただ20年以上積み立てないと 元本割れします。月5千円から できますので、なるべく早い開始を お奨めします。

確定拠出年金は 勤めている会社が、やっていればそれを。やってなければ 事業主の承諾があれば 個人型をやれます。(来年から 事業主の承諾がなくてもできる 個人型ができるとか? あやふやな情報です)

個人型なら 毎月最高2.3万円まで 積立できます。但し 原則60歳まで 引き出せません。(逆にこれが メリットにもなりますが)

これら利用できる枠を 全部使い切ってから、NISAを利用されれば いいと思います。NISAの年間100万円(2016年から年間120万円)までの枠も 全部使ってから、それでも 余裕があれば、積み立て型の投資信託やETF(上場投資信託)を やられればいいかと。

また アセット・アロケーション(資産配分)は 十分危険分散してくださいませ。全体配分を 十分考えられた上で、計画的に 積み立てられると いいと思います。

100-年齢くらいの%を リスク資産(上記の安全資産の反対。内外株式型や内外リート型等)に回すと いいと言われてます。40歳なら60%です。勿論 安全率を高めたければ この比率を下げればいいですが、期待リターンも下がります。

年齢が上がるほど、安全資産の比率を 高めるわけです。まあ 厳密にやらなくても 5-10年に一度 見直す程度で いいそうです。毎月の積立比率を変えるとか、利益確定して売って 他の資産を購入する時に やる程度でいいと、私は思います。

 

毎月分配型の特別分配金(=元本払い戻し)は 一日も早く止めて欲しいと 思いました!

米国では 誤解を招くとして、禁止してます。

儲かった利益から 分配するのはいいと思います。ですが 儲かってもないのに、元本から分配して、その仕組みを よく理解せずに、解約時に 元本が減ってしまっているのに 初めて気がつく人が けっこういるのが現状です。

(100万円投資信託を買って、年間合計20万円の分配金(普通分配金+特別分配金)をもらい、20%の利回りだと 喜んでいるのです。中には 本当に儲かって 利益からだけ分配している投資信託もあります。ですが 事前に予想するのは 困難です。そのような投資信託は 現在基準価格も上がっているので、今から買うのは 割高になる可能性もあります。

投資雑誌も 一時期分配金余力ランキングってのを よく載せてました。でも これから買う人にとっては、必ずしも 良い指標とは 言い切れません。なので 最近はあまり話題になりません)

ちょっと前まで 分配金利回りランキングを競ってました。分配金利回りが 高いことを、セール・スポイントにしていたのです。投資雑誌などで ランキングを紹介してあおってました。

ですが、ふたをあけてみれば ほとんど特別分配金だったと言う事が 多発しました。なので 金融庁から禁止令が出て 分配金ランキングはなくなりました。かわりに 税引き後の本当の利回り トータル・リターンの表示が 義務化されました。(これが本当の利回りです。確かまだ 正式には、施行されてませんが、良心的な証券会社は 施行よりも先に 表示してます。特別分配金と言う表現も 紛らわしいので「元本払い戻し」に されました)

毎月分配型自体が 非常にムダの多い仕組みです。儲かれば 20%強課税され、分配金再投資に設定しても 課税繰り延べ効果や複利効果が なくなります。

また 毎月多額の分配金を用意しないと いけないので、その売却手数料も お客の資産から引いています。経済的合理性が 全くないのです。これらを いくら訴えても 毎月分配金擁護派には 何故か理解してもらえません。「毎月分配金投資信託を悪く言うな!」です。

コストがかかるのと 良く売れているので、販売手数料や運用報酬も高めです。無分配型なら 販売手数料無料 運用報酬0.6%以下が一般的ですが、毎月分配型は 販売手数料3-4% 運用報酬1.5-2%が 一般的です。

運用報酬が高いから 成績がいいかと言うと そうでもなく、日本でも米国でも 6-8割が市場平均に負けているそうです。また日本の場合 高い運用報酬の 半分くらいが(業界平均)、販売会社(銀行や証券会社等)に 還元されてるそうです。なので 運用会社が もらえる実際にもらえる報酬は 無分配型とほぼ同じになってしまいます。これも 運用成績が振るわない理由の1つだと 思います(市場調査や会社研究等の予算が 十分に取れない)。

毎月分配型投資信託に存在意義がない 超簡単な説明

毎月自動定額解約サービスができて 毎月分配型の存在意義がなくなった件の 超簡単な説明です。

例えば毎月5万円のおおこづかいが 欲しいのでしたら、それだけもらえる 販売手数料3% 運用報酬1.5%の毎月分配型の投資信託を買うよりも、販売手数料0で 運用報酬0.5%の 無分配型(又は年一回分配型)を買った方がいいです。

(販売手数料と運用報酬は、毎月分配型と無分配型で 典型的な数字を例として あげてます。個々には勿論多少ちがいますが、だいたい そのくらいの差があります)

毎月自動定額解約サービスを利用して 毎月5万円のおこづかいをもらえば同じ事です。基準価格が不幸にしてだらだら下がり続けたり 解約前に暴落したりするリスクに対しても、毎月分配型同様のリスクヘッジにもなります。

また 分配金は先々変動するかも知れませんが、定額解約サービスは 自分で変更しなければ 変わりません。長期計画もより立て易いです。定額解約サービスは 下記の証券会社で用意されてます(まだ 他にもあるかも知れません)。

・SBI証券 投資信託定期売却サービス
・野村證券 定時受取サービス
・SMBC日興証券 定期引出サービス
・ありがとう投信(直販) ライフサポートサービス )

同じ資産クラス(例えば 米国リート等)に投資するのだったら 運用利回りはほぼ同じ筈なので、1%差(運用報酬分)の利回りが 毎年効いて来ます。その上スタートから3%も 違ってきます。

一部の会社しかやってませんと 言われる方もいらっしゃいますが、10年で13%以上違ってきます。13%以上違うと言う事は、500万円あったら65万円以上違うと言う事です。十分 新しく口座を作って 移行する価値があると 私は思います。

不確定な将来の運用利回りと違って これは確実に違う金額です。ただ 毎月分配型は種類が多いので、無分配型にない資産クラスも ありますが。

どのくらいリスク資産に振り向ければ いいか?

長期投資には 資産配分の割合(アセット・アロケーション)が、成否への影響が 一番大きいと言われてます。売買のタイミングよりも。

一般に 株式型(国内外の株式型のインデックス投資信託やETF等)はリスクが比較的高いが リターンも大きい、債券型(国債(変動10)や海外の債券型の投資信託やETF等。ただし このブログ執筆時点(2015年5月)では 超低金利なのに、為替変動リスクは20-30%もあるので 海外債券はお奨めしません)はリスクは低いが リターンも低いと言われてます。若いときは リスク資産の株式型の比率を高くして 運用益を稼ぎ、年齢が上がると共に リスクの少ない債券型の比率を高めて 安全率を高くすると、いいです。株式型比率の目安は、

100 - 年齢

と言われてます。例えば65歳なら 35%を比較的リスクの高い株式型に 振り向けると言うものです。

若いうちは リーマンショックのような 大暴落があっても、5年くらいで 元に戻って 取り戻せます。
(私もリーマンショックでは かなり痛手を受けましたが、逆に毎月の積立を増額したので 安く買えて2年くらいで 取り戻せました)

年齢が上がると 取り戻す時間的余裕が なくなるかも知れません。なので 比較的安全な債券型の比率を上げます。

勿論 100-年齢は 目安なので、個人の好みに応じて 安全な方がいいのなら、債券型の比率を 上げればいいです。私はリスクを取っても 運用益を上げたいので、株式型の比率を 上げてます。また 厳密にやらなくても、5-10年に一度 見直すくらいの だいたいの比率の大雑把なやり方で かまいません。

言わずもがなですが 投資は自己責任でお願いします。